テナントビル建設計画に必要なデータとして、不動産購入費用(土地購入費・建物建設費等)、年間収入、資金手当の内訳、必要経費等の額を与えることによって、35年間の事業損益計算と資金収支計算を行います。
さらに、計画データを変更することによって、種々の状況設定の場合の比較を短時間で処理できます。